我が国の地球電磁気学研究の歴史の中で、主だった出来事を挙げると、以下の年表の通りとなる。ここでは便宜上、時代を大まかに6つに区分した。
明治期 第一回国際極年に始まる、一連の地磁気観測が盛んに行われた時期 大正期 単なる観測・測定のみを手法とする研究が、やや壁に直面した時期 昭和初期 理論研究も始まり、第二回国際極年を契機とした成長期 戦時中 戦時研究の行われた時期 戦後10年間 本学会が創設され、学問として体系化され始めた時期 昭和30年以降 宇宙科学時代を迎え、国際地球観測年を契機として大きく発展を始めた時期 もちろん、これらの分類は境界が曖昧な場合もあり、また、さらに細かい時代に分類すべき場合もある。しかし、明治期以来の我が国の地球電磁気学の発展史を振り返ってみると、大筋では上記の通りであると見ることが出来る。以下の年表中では、この6つの時代を、年の欄に色分けして表示している。
明治15年(1882) | 第一回国際極年(1st IPY)に自主参加(〜明治16年(1883))。 |
明治16年(1883) | 田中舘愛橘、電磁式方位計を考案。 |
明治20年(1887) | ノット・田中舘による日本全国地磁気測量。 |
明治21年(1888) | 内務省地理局中央気象台が正式に地磁気連続観測を開始。 |
明治24年(1891) | 濃尾大地震後の田中舘による地磁気測量。 |
明治25年(1892) | 文部省に震災予防調査会設立。 |
明治26年(1893) | 田中舘らによる全国地磁気測量(〜明治29年(1896))。 全国4ヵ所に地磁気観測所設立(〜明治30年(1897))。 |
明治29年(1896) | 中央気象台で地磁気3成分連続測定開始。 |
明治35年(1902) | 地球磁力の国際同時特別観測(〜明治36年(1903))。 |
明治37年(1904) | 洛北上賀茂地磁気観測所設置(震災予調会)。 |
明治43年(1910) | 三崎油壷での地磁気観測(震災予調会)。 |
明治45年(1912) | 水路部第1回磁気測量(〜大正2年(1913))。 |
大正2年(1913) | 中央気象台付属柿岡地磁気観測所観測開始。 |
大正6年(1917) | ビルケランド東京で客死。 |
大正8年(1919) | 国際測地学及び地球物理学連合(IGGU)設立。 国際測地学及び地球物理学連合内にSection D 設置。 |
大正9年(1920) | 学術研究会議に地球物理学部会設置。 |
大正14年(1925) | 東京帝国大学地震研究所設立。 柿岡地磁気観測所の再建。 |
昭和2年(1927) | 日本水路部型磁気儀が完成。 |
昭和5年(1930) | IGGU が IUGG に、Section D が IATME にそれぞれ改称される。 |
昭和6年(1931) | 学術研究会議地球物理部会に地磁気及(空中)電気学分科、並びに、国際極年小委員会設置。 |
昭和7年(1932) | 第二回国際極年観測(2nd IPY)(〜昭和8年(1933))。 中央気象台臨時豊原地磁気観測所観測開始。 |
昭和9年(1934) | 南洋ローソップ島に大規模な観測隊が派遣され、日食時の地磁気変化の観測などを実施。 |
昭和14年(1939) | 日本学術振興会に雷災防止特別委員会設置。 |
昭和16年(1941) | 東京帝国大学で地球物理学科設立時に「地球電磁気学」という学術用語を命名。 |
昭和17年(1942) | 文部省に電波物理研究所設立。 |
昭和18年(1943) | 北海道地方での精密磁気測量。 学術研究会議に第2戦時研究班「太陽輻射線及び其の作用」を設置。 |
昭和19年(1944) | 学術研究会議に第113戦時研究班「地球磁気及び電気」を設置。 東北帝国大学に地球電磁気学講座開設。 |
昭和21年(1946) | 学術研究会議電離層特別研究委員会(略称:電離層委員会)発足。 |
昭和22年(1947) | 日本地球電気磁気学会設立。 |
昭和24年(1949) | 名古屋大学に空電研究所設立。 |
昭和26年(1951) | 国際地球電気磁気学協会(IATME)ブリュッセル会議で、我が国の再加盟を承認。 |
昭和27年(1952) | 田中舘愛橘逝去(95歳)。 日本学術会議に国際地球観測年(IGY)研究連絡委員会設置。 郵政省電波研究所発足。 |
昭和28年(1953) | 東京大学に地球電磁気学講座開設。 |
昭和29年(1954) | 測地学審議会にIGY特別委員会設置。 IATME が IAGA に改称される。 |
昭和30年(1955) | 東大生産技術研究所ペンシル・ロケット1号機を発射。 IGY特別委員会ブリュッセル会議で我が国の南極観測参加を承認。 |
昭和31年(1956) | 学術会議にロケット観測特別委員会設置。 第一次南極予備観測隊出発。 |
昭和32年(1957) | IGY西太平洋地域連絡会議(於:東京)。 国際地球観測年(IGY)(〜昭和33年(1958))。 南極観測隊が昭和基地を設営、越冬開始。 京都大学に地球電磁気学講座開設。 |
昭和34年(1959) | 学術会議に宇宙空間研究連絡委員会設置。 国際地球観測協力(IGC)。 第三次南極観測隊、昨年残置した樺太犬のタロとジロとが生存していることを発見。 |
昭和36年(1961) | 国際宇宙線地球嵐会議(於:京都)。 内之浦ロケット基地開設。 世界磁気測量(WNS)(〜昭和40年(1965))。 |
昭和39年(1964) | 太陽活動極小期国際観測年(IQSY)(〜昭和40年(1965))。 東京大学宇宙航空研究所設立。 |
昭和44年(1969) | 宇宙開発事業団発足。 太陽活動期国際観測年(IASY)(〜昭和46年(1971))。 |
昭和45年(1970) | 我が国初の人工衛星「おおすみ」打ち上げ。 |
昭和48年(1973) | 国際地球電磁気学・超高層大気物理学協会(IAGA)第2回学術総会開催(於:京都)。 国立極地研究所設立。 |
昭和51年(1976) | 国際磁気圏観測(IMS)(〜昭和54年(1979))。 |
昭和56年(1981) | 文部省宇宙科学研究所(ISAS)設立。 京都大学超高層電波研究センター(RASC)設立。 |
昭和57年(1982) | 中層大気国際共同観測計画(MAP)(〜昭和60年(1985))。 |
昭和58年(1983) | 国際地球観測百年記念事業。 |
昭和62年(1987) | 日本地球電気磁気学会は地球電磁気・地球惑星圏学会(SGEPSS)へ改称。 |
昭和63年(1988) | 郵政省電波研究所は通信総合研究所へ改称。 |
平成2年(1990) | 名古屋大学太陽地球環境研究所(STEL)発足(空電研究所の改組拡充)。 太陽地球エネルギー国際共同研究計画(STEP)事業(〜平成9年(1997))。 |
平成12年(2000) | 京都大学超高層電波研究センターが宙空電波科学研究センターに改組。 |